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防災ノベルティグッズ特集
国土交通省の発表によると首都圏の都市直下型地震の発生リスクは70%!さらに、関西圏を震源とする南海トラフ地震が発生する確率は80%に迫っています。(※)
いつ巨大地震が起きてもいいように、大規模災害への備えが必要とされています。
東京のような大都市では、企業が従業員向けの防災備蓄品の用意を推奨するなど、ルールづくりも進められています。
多くの人が防災に対する意識を高く持っていることから、企業や個人向けのノベルティに防災グッズを採用したいというお声が増えてきました。
そこで、この記事ではノベルティ.comに在籍する現役防災士が指南する、防災グッズの基本情報と、おすすめのアイテムをご紹介します。
出典:国土交通白書 2020|国土交通省
防災用品の基本情報をおさらい
先述の通り非常に高い地震リスクを抱えていることや、昨今の異常気象による水害や大規模火災といった災害に対して、常日頃から備えておくことが大切です。
そこで、災害対策に活用できる防災グッズを常備しようと考えた時に、何を用意したらいいでしょうか?
防災グッズは次の2つに分類できます。
・災害の発生に備える防災品
・避難生活に備える防災品
災害に備える防災品とは、家具転倒防止器具や土のうといった、災害が発生しても被害を最小限に抑えるためのアイテムのことです。
避難生活に備える防災品は、避難生活で使用する日用品や食料品のことで、企業や個人に対して一定数以上の防災品を備蓄することが求められています。
災害からの避難時に使うアイテム
被災した時に自宅やオフィスから避難する時にあると便利な商品です。
ヘルメットや防災頭巾は、揺れや破損に伴って高い場所から落ちてくる落下物から頭部を守ってくれます。
ホイッスルは周囲に助けを呼ぶ時に役立ちます。がれきの下に居て見つけにくい状況や、大声を出せない時にも少しの息で大きな音で自分の存在を知らせてくれます。
また、災害は日中に起こるとは限りません。夜間に発生した場合、停電も併発していると暗闇で身動きが取れなくなってしまいます。ヘッドライトや懐中電灯、ランタンなどで明かりを確保することも重要です。
避難生活で活躍する商品
被災後に避難所や自宅で避難生活を過ごすこともあるでしょう。
大規模災害が発生した後は電気、ガス、水道などのライフラインが使えなくなるケースが想定されます。
人が生きるために最低限必要な水と食料は備蓄品として必ず備えておきたいアイテムのひとつ。人数 x 3日分を目安に常日頃から用意しておきましょう。
また、気温が低い時期のために毛布やアルミブランケットなど体温をキープしてくれるものや、ビニールシートなどの敷物、暖房用品も用意しておくことが望ましい防災品です。
いつもと異なる環境や制限がある状況で過ごすことになるので、少しでも快適性を高めるための商品を選ぶようにしてください。
現役防災士が解説する備えておきたい防災用品
手頃な価格の防災セットに含まれているのは衛生用品や軍手、アルミブランケット、ホイッスルなどの避難グッズがメイン。
すぐに持ち出せて避難時に使えるメリットはあるものの、長期間の避難には不向きな部分も。
避難生活を過ごすことも踏まえて「備蓄食品」と「情報収集」にも備えておきましょう。
備蓄食品はローリングストックを活用する
ローリングストックとは、食品を多めに買い置きしておいて、 賞味期限が古いものから使っていき、さらに、使った分を買い足すことで、常に一定量の食品を備蓄する方法です。
各家庭で備蓄しておきたい食料品の目安は、以下の通りです。
項目 | 必要数 | 品目 |
水 | 9L以上/人 | 飲料水 |
主食 | 計9食以上/人 | 即席米、クラッカー、乾パン、カップ麺など |
副食 | 計9食以上/人 | 缶詰やレトルト、栄養補助食品など |
企業の義務になった防災品の備蓄
災害が発生したら、交通の混乱を避けて緊急対応を優先させるために、企業は従業員を帰宅させずに事業者内に留まらせることが推奨されています。
そのために企業は従業員に対して3日分の生活ができるだけの備蓄に努めましょう。
さらに、市街地ではオフィスビルや商業施設、ホテルなどが帰宅困難者向けの一時滞在施設として開放されるケースもあります。
一時待機施設に指定されたビルや施設のデベロッパーは、最低でも3日分の備蓄品を用意しておきましょう。
情報収集はアナログなラジオがおすすめ
大規模災害時には停電や電波通信網の麻痺が発生し、テレビやスマホが使えなくなることも。
そこで、おすすめしたいのが携帯用のラジオ!被災時の情報収集のために一つは用意しておきたいですね。
但し、リチウムイオン電池を使用した商品は、長期間使わずに保管していると、少しずつ放電してしまい、もしもの時にすぐ使えないこともあります。
乾電池タイプは安価に用意できて、電池を交換するだけで自宅でも被災地でも使えるので常備しておきたいアイテムです。
ノベルティ.COMでは10年保管可能な乾電池をご用意していますので、長期間の保管を前提とした防災グッズと一緒に納品することができます。
防災士常駐の当店だからできる3つメリット
ノベルティ.comには防災士の資格を持ったコンシェルジュが常駐しています。
防災に関する専門知識を有しているので、企業や施設の防災備蓄品に必要なアイテムについてもご案内可能です。
事業所の規模、従業員数、エリアによる想定避難数などの情報を元に、防災グッズの選定から必要な数量までご提案できるので、防災対策がワンストップで実現可能です。
用途にあわせたオリジナル防災セットが作れる
当店では渡す目的やターゲットにあわせ、複数の防災グッズを組み合わせた完全オリジナル防災グッズが制作できます。
コンシェルジュが手掛けた事例に、マンション管理会社が住居者様向けのサービスとして、単身者向けの防災セットをオリジナルで制作し販売したケースもあります。
上代にあわせて品目の調整も可能ですので、物販向けの防災グッズの制作も、ぜひご相談ください。
企業の事業所、商業施設、ファミリー、単身など、使う方の環境や条件によって必要な防災グッズは異なってきます。
専門知識のある防災士がいるからこそできる、TPOに適したオリジナル防災グッズをご提案させていただきます。
企業名やブランドロゴの名入れにも対応
防災グッズの中には名入れに対応した商品も多数ご用意しています。
名入れとは防災グッズ類を収納するバッグやボトル、パッケージに企業名やロゴを印刷する方法です。
名入れを施した防災グッズをノベルティとしてお客様にお渡しする場合は販促やPRを目的に使用されるケースが多いです。
また、企業から従業員へ配布するような用途は福利厚生の一環として使われていたり、ブランドロゴを名入れして商品として販売したりと、防災意識の高まりと共に使われ方は広がりを見せています。
受け取る人も「自分では買わないけれど勤務先から配布されたら取っておく」「お気に入りのブランドの防災グッズであれば持っていたい」といった気持ちが働くでしょう。
実際に、外資系金融の上顧客向けに、防災グッズを詰め込んだボトルにブランドロゴを名入れして配布したケースがあります。
当店では最少ロット10個以下の防災グッズを多数取り揃えているので、小ロットでオリジナル防災グッズを制作することができます。
名入れデータ制作費と送料が無料になる条件アリ!
ノベルティ.comでは2つの無料サービスをご提供しています。
名入れを文字のみで入れる場合、フォントと印刷カラーをサンプルから選んで頂くと入稿データ制作費が無料になります。
また、同一商品を合計税込33,000円以上の発注で、送料無料でお届けします。
他にも商品を特価でご案内する「アウトレット」コーナーにも注目!防災グッズが追加されることもあるので、ぜひ定期的にチェックしてみてください。
リンク:アウトレット
デスクに備えられる防災セット
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